【概況】
各種指標
日経平均 33,780円（前日比▲955円、 前週比▲3,340円）
225先物（4月）夜間 32,220円（前日比▲1,540円）
ドル/円 146.89円
日経平均PER 13.67倍（4/4）
信用倍率 7.94倍（3/28）
信用評価損益率 -6.57％（3/28）
日経平均レバレッジインデックス連動ファンドの信用倍率 0.85倍（4/4）
25日騰落レシオ 89.24
日経平均VI 35.58
VIX指数 45.31
下落率：25日移動平均線から25％以上下落📉📉した銘柄数 27銘柄
下落率：25日移動平均線から20％以上下落📉📉した銘柄数 96銘柄
上昇率：25日移動平均線から25％以上上昇📈📈した銘柄数 3銘柄
上昇率：25日移動平均線から20％以上上昇📈📈した銘柄数 7銘柄
振り返り
1週間で日経225は約3500円の下げ、夜間も大幅続落。
3月17日頃から3月権利確定日までの上げで上昇に転じる可能性もあり、打診買いでS株を購入していたがここまで下げるとは。。
権利落ち日の3月28日に大きく下げた日に、信用買いと、空売りで両方のポジションで週を跨ぎ、月曜の下落で空売りを利確。ここまでは良かったが、3/28の買いポジをそのまま持ち越していて含み損が膨らんだ1週間。
各種指標を見ながらまだまだ下がりそうと思いつつも、ポジポジ病での買い増し。余力を残しつつコンスタントに買い増ししていったので今週の下げての致命傷は避けれた。
3月28日から週跨ぎの空売り精算で満足してしまったが、3月31日にVIX指数が20を超えている水準で、MACDゴールデンクロスしていたので、もっと強い下げ相場を見込み、スイングの買いポジを保持するとしても、両建てもしくは、プットでカバーするのが正解だったか。
- ウォーレンバフェットの現金保有比率が過去最大になっていたところは興味深い。
- 日経平均が長いヨコヨコから下落基調になり、3月24日週に25日線まで戻ったがその後急落。グランビルの法則の通りか。
- 4/6現在、金を含めた各種指標が全面安の中、ビットコインが下げずに現状維持。
今後の見通し
週明け月曜日に少し買い増し予定。売られ過ぎの指標が出ているが、中期的には下落の初動とも見ることができる。4/7は、余力を残した買いにすること。
スイング銘柄・NISA購入銘柄は中長期的に欲しい銘柄ばかり買い集めてきたので、今後の利確・損切りのポイントが難しいところ。余力がなくなるまで買い下がるか。
- トランプ関税で先行き不透明→世界同時株安
- トランプは強気。経済回復のための相互関税措置→何の策も無いはずはない。アメリカ株は回復期待でよいか？米国利下げが目的か？
- 相互関税で、自動車関連、鉄鋼関連は様子見。とりあえず4/7に、自動車・鉄鋼は買い増ししない。
- 相互関税で、医薬品・半導体は適用除外？半導体は米国株式市場を牽引してきたエヌビディアなどの割高感是正が始まるか。
- トランプ政策、税金の無駄遣い一掃は、混乱は起きているが、良い。日本でもこのくらいの政策があっても良い。
- トランプ政策でビットコインに関しては明確な方向性がまだ出ていないが、保有は推奨？→米、中、英など主要国の保有残高も大きく、持たざるリスクは避けたい。北朝鮮の保有残高が高いのは気になるところ。
- 日本政府に景気改善策の期待は持てない。全然持てない。
- 日本は増税・社会保険料増額基調
- 日本の半導体技術力は大きい
- ４月中旬から５月中旬までの決算シーズン→景気敏感株・輸出関連株は保守的な見通しで、決算開示後売り込まれると思われる。開示前に上がっている株ほど要注意
- アメリカ金利低下で円高、ディフェンシブ銘柄に物色が移るか
- 全体は下落、個別はテーマ株を物色
人気のテーマと個人的投資思考
- ディフェンシブ：普段見ない。NISAで好業績・割安・高配当は物色。電力・情報通信は保有あり。食品・医薬品は割高感ありほとんど保有していない。こういう相場でも堅調で値上がるところを見るとなるほどなと思う。
- 円高メリット：普段見ない。将来的に日本の国力低下、円安の方向性は変わらないと思っている。様子見。
- TOPIXコア30、JPX日経400、読売333などの主力株：優良企業への投資は安定した収益・リターンをもたらすだろう。長期投資は主力株中心に組むべき。
- 防衛：国策。地政学的なリスクの高まりから、防衛予算の増加傾向にあり、関連銘柄への関心は高い。直近で高騰していたので、様子見。デイトレでは売り主体で入ってみる。
三菱重工業1800円、IHI8000円、川重6000円あたりまで掘れば買ってみたい。 - 半導体・半導体製造装置：国策。国内生産体制進む。昨年3月～7月を高値に売り込まれている主力銘柄多数あり。受注残の減少、市況の先行き不透明で設備投資が手控えになると更なる下落はある。車載向け半導体は要注意。需給改善後株価は上向くことを期待。
- 不動産関連：脱デフレを掲げる安倍政以降に回復を加速。日銀マイナス金利解除で業績下押し懸念ある。トランプ政策で金利据え置き、金利抑制で見直し買い入るか。好業績、高配当銘柄は下落で拾っていきたい。
- 地方銀行：地方銀行を取り巻く環境は厳しい。金利上昇局面では、地方銀行はメガバンクに比べ金利ビジネスへの依存度が相対的に高いことから収益への影響が大きいとの見方あり、直近で注目度が高い。個人的には、基本的に投資対象外。買うならメガバンクか、ネット銀行、その他金融。今後も自分のポートフォリオに入ることは無いと思う。
- 国土強靭化：国策。大規模な自然災害が発生した場合でも、国民の生命や財産を守り、経済社会の重要な機能が維持されるように、国土全体を強くしなやかにする取り組み。ゼネコン、防災、治水、情報通信、物流・運輸、防災技術、セキュリティ関連、電力エネルギーは買い。
- 東証再編：東京証券取引所は22年4月に市場再編を実施し、現在の東証1部、2部、ジャスダック、マザーズの4市場を「プライム」「スタンダード」「グロース」の3市場に再編された。流通時価総額でプライム上場基準を満たしていない会社は、プライム維持のために対策を打ってくる可能性がある。株主還元を強め株価上昇の期待もあるが、大株主の売り出し等で株価が下がる可能性もある。業績堅調、株価微妙でプライム維持基準ギリギリの企業は買い。
- 銀行：金利上昇期待で株価が上がっていたが、トランプ政策で景気後退・金利停滞懸念で売られる。割安になれば買い。
- 個人消費関連：株安になり、個人消費関連は今後期待薄？最低賃金上昇、物価高、インバウンド急増による効果が出てくれば○。元々割高感のある銘柄が多く、景気に左右されやすい。積極的に買いづらい。
- 人工知能：人工知能(AI)はバイオ創薬やドローン、自動運転車、ロボット、フィンテック、あるいはIoTといったあらゆる技術系分野で密接に関わりイノベーションの源泉となっている。未来の技術革新に繋がるか。超長期で買いたいが、割高、関連銘柄も多く、ニッチで将来的な市場規模が限定的になる場合も。銘柄選定が非常に難しい。
- 核融合発電：軽い原子核同士がくっつく(核融合反応)際に生じるエネルギーを利用した発電方法のこと。核融合発電は水素やヘリウムなどの「軽い」原子を「核融合」させて発生するエネルギーを利用する。超長期で買いたいテーマだが、どの国で実用化・開発が進み、どの国のどの企業が恩恵を受けるのかわからん。
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